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第 2 章 日 本 のイノベーションシステムのパフォーマンス多 変 量 解 析 による 指 標 の 総 合 化多 変 量 解 析 法 は、 多 数 の 変 量 ( 多 種 類 の 定 量 的 データ) なお、これらのデータは 国 によって 条 件 や 調 査 方 法 が 異を 解 析 するための 様 々な 手 法 の 総 称 である。そのような なり、 多 少 、データの 信 頼 性 には 問 題 があるが、 分 析 結 果様 々な 手 法 のうち、 本 書 では、 科 学 技 術 指 標 の 総 合 化 のた には 経 年 的 変 化 が 強 く 影 響 するため、 分 析 結 果 の 信 頼 性めに 主 成 分 分 析 法 を 用 いた。 主 成 分 分 析 法 は、ある 対 象 には 大 きな 問 題 はないと 考 えられる。がいくつかの 変 量 によって 表 わされているとき、その 総 合 的特 性 を 少 数 個 の 新 たな 変 量 に 要 約 して 表 現 する 手 法 であ 科 学 技 術 総 合 指 標 : 主 成 分 分 析 結 果る。主 成 分 分 析 によって 得 られた 第 1 主 成 分 は、その 固 有 値そのほか、 本 文 では 述 べていないが、 因 子 分 析 法 による が 8.32、その 比 率 は 69.34%であり、7 割 程 度 の 説 明 力 があ科 学 技 術 活 動 の 構 造 分 析 も 行 い、 変 量 の 選 択 の 妥 当 性 等 る。この 第 1 主 成 分 を、 各 国 の 科 学 技 術 活 動 の 全 体 的 な 姿を 確 認 した。 因 子 分 析 は、 多 くの 変 量 のもっている 情 報 を を 示 す 指 標 として 採 用 し、 科 学 技 術 総 合 指 標 (General少 数 個 の 潜 在 的 因 子 (それ 自 体 は 直 接 観 測 できないもの Indicator of Science and Technology : GIST)と 呼 ぶ。の、 観 測 された 多 種 類 のデータに 共 通 に 含 まれていると 考 変 量 には 国 の 規 模 が 影 響 しているため、そこから 作 成 さえられる 因 子 )によって 説 明 しようとする 方 法 である。そのよ れる 科 学 技 術 総 合 指 標 にも 国 の 規 模 が 影 響 している。 一 国うな 分 析 の 手 法 と 結 果 については、 下 記 文 献 [1]に 詳 しく 記 の 科 学 技 術 活 動 を 一 つの 数 値 で 示 す 指 標 としては、 他 の述 した。数 量 から 影 響 されずにその 推 移 を 調 べることができる 点 で[1] 丹 羽 冨 士 雄 , 富 澤 寛 之 ,「 科 学 技 術 活 動 のマクロ 構 造 分 このような 合 成 指 標 が 適 している。なお、 国 の 規 模 の 影 響 を析 」, 研 究 技 術 計 画 ,Vol12,No.1/2(1997)pp.82-98 除 いて 比 較 したい 場 合 には、 図 2-2-2、3 に 示 したように 合使 用 したデータ成 指 標 を GDP あるいは 人 口 などで 基 準 化 して 比 較 すること分 析 対 象 とした 国 は、 日 本 の 他 に、 米 国 、ドイツ、フラン ができる。ス、イギリスを 加 えた 5 か 国 とし、また、 対 象 期 間 に 関 しては、 科 学 技 術 総 合 指 標 の 推 移 ( 図 2-2-1)を 見 ると、 各 国 とも信 頼 性 の 高 い 統 計 の 得 られる 1981 年 から 2002 年 の 22 年 長 期 的 に 増 加 している。ただし、 一 時 的 な 減 少 もいくつか間 のデータを 採 用 した。見 られる。 科 学 技 術 総 合 指 標 の 値 の 減 少 は 注 目 すべき 事使 用 した 変 量 ( 個 別 指 標 )は、 一 国 の 科 学 技 術 活 動 の 状 象 であるので、その 原 因 等 について 検 討 してみる。 日 本 の況 を 示 す 代 表 的 な 指 標 であり、 次 の 12 種 類 である。これら 1993 年 の 値 が 減 少 しているのは、この 年 に「 研 究 開 発 費 」、のうち、[4]、[5]、[10]、[11]、[12]については、2000 年 基 準 「 工 業 製 品 付 加 価 値 額 」、「ハイテク 製 品 付 加 価 値 額 」が 減実 質 値 を 購 買 力 平 価 換 算 した 値 を 用 いている。少 したことが 主 たる 要 因 である。また、 日 本 ではこの 年 に、「 論 文 数 」、「 国 内 特 許 出 願 件 数 」、「 国 外 特 許 出 願 件 数 」、[1] 理 学 士 数 ( 理 学 系 大 学 学 部 での 学 士 取 得 者 数 ) 「 技 術 輸 入 額 」も 減 少 している。この 年 に 科 学 技 術 力 が 全 体[2] 工 学 士 数 ( 工 学 系 大 学 学 部 での 学 士 取 得 者 数 ) 的 に 低 下 したことがうかがえる。[3] 研 究 者 数 ( 第 6 章 1 節 参 照 )イギリスも 1991 年 に 科 学 技 術 総 合 指 標 の 値 が 減 少 して[4] 研 究 開 発 費 ( 第 6 章 1 節 参 照 )いる。その 背 景 として、1991 年 に「 研 究 開 発 費 」、「 研 究 者[5] 技 術 輸 入 額 ( 第 7 章 3 節 参 照 )数 」、「 技 術 輸 入 額 」、「 国 内 特 許 出 願 件 数 」、「 工 業 製 品 生[6] 論 文 数 (SCI 収 録 論 文 数 。 第 7 章 1 節 参 照 ) 産 額 」、「ハイテク 製 品 生 産 額 」が 減 少 していることを 指 摘 で[7] 論 文 被 引 用 回 数 (SCI 収 録 論 文 の 被 引 用 回 数 。 第 7 きる。ドイツでも 1993 年 に、「 研 究 開 発 費 」、「 研 究 者 数 」、章 1 節 参 照 )「 論 文 数 」、「 工 業 製 品 付 加 価 値 額 」、「ハイテク 製 品 付 加 価[8] 国 内 特 許 出 願 件 数 ( 自 国 への 特 許 出 願 件 数 。 第 7 章 値 額 」が 減 少 しており、その 結 果 、 科 学 技 術 総 合 指 標 の 値2 節 参 照 )は 横 ばいとなっている。[9] 国 外 特 許 出 願 件 数 ( 外 国 への 特 許 出 願 件 数 。 第 7 章 このように、 科 学 技 術 総 合 指 標 によって、 複 数 の 変 量 に2 節 参 照 )またがる 特 徴 的 な 変 動 を 明 らかにすることができる。しかも、[10] 技 術 輸 出 額 ( 第 7 章 3 節 参 照 )主 成 分 分 析 を 通 じて、 個 別 の 指 標 の 変 動 と 全 体 的 な 変 化[11] 工 業 製 品 付 加 価 値 額 ( 第 2 次 産 業 の 付 加 価 値 額 ) が 数 量 的 に 関 係 付 けられているため、 合 成 指 標 と 個 別 指 標[12]ハイテク 製 品 生 産 額 (ハイテク 産 業 の 付 加 価 値 額 ) の 相 補 的 な 連 携 を 一 層 有 用 なものとしている。( 富 澤 宏 之 )- 20 -