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第 2 章日本のイノベーションシステムのパフォーマンス多変量解析による指標の総合化多変量解析法は、多数の変量 ( 多種類の定量的データ) なお、これらのデータは国によって条件や調査方法が異を解析するための様々な手法の総称である。そのようななり、多少、データの信頼性には問題があるが、分析結果様々な手法のうち、本書では、科学技術指標の総合化のたには経年的変化が強く影響するため、分析結果の信頼性めに主成分分析法を用いた。主成分分析法は、ある対象には大きな問題はないと考えられる。がいくつかの変量によって表わされているとき、その総合的特性を少数個の新たな変量に要約して表現する手法であ科学技術総合指標 : 主成分分析結果る。主成分分析によって得られた第 1 主成分は、その固有値そのほか、本文では述べていないが、因子分析法によるが 8.32、その比率は 69.34%であり、7 割程度の説明力があ科学技術活動の構造分析も行い、変量の選択の妥当性等る。この第 1 主成分を、各国の科学技術活動の全体的な姿を確認した。因子分析は、多くの変量のもっている情報をを示す指標として採用し、科学技術総合指標 (General少数個の潜在的因子 (それ自体は直接観測できないもの Indicator of Science and Technology : GIST)と呼ぶ。の、観測された多種類のデータに共通に含まれていると考変量には国の規模が影響しているため、そこから作成さえられる因子 )によって説明しようとする方法である。そのよれる科学技術総合指標にも国の規模が影響している。一国うな分析の手法と結果については、下記文献 [1]に詳しく記の科学技術活動を一つの数値で示す指標としては、他の述した。数量から影響されずにその推移を調べることができる点で[1] 丹羽冨士雄 , 富澤寛之 ,「科学技術活動のマクロ構造分このような合成指標が適している。なお、国の規模の影響を析」, 研究技術計画 ,Vol12,No.1/2(1997)pp.82-98 除いて比較したい場合には、図 2-2-2、3 に示したように合使用したデータ成指標を GDP あるいは人口などで基準化して比較すること分析対象とした国は、日本の他に、米国、ドイツ、フランができる。ス、イギリスを加えた 5 か国とし、また、対象期間に関しては、科学技術総合指標の推移 ( 図 2-2-1)を見ると、各国とも信頼性の高い統計の得られる 1981 年から 2002 年の 22 年長期的に増加している。ただし、一時的な減少もいくつか間のデータを採用した。見られる。科学技術総合指標の値の減少は注目すべき事使用した変量 ( 個別指標 )は、一国の科学技術活動の状象であるので、その原因等について検討してみる。日本の況を示す代表的な指標であり、次の 12 種類である。これら 1993 年の値が減少しているのは、この年に「研究開発費」、のうち、[4]、[5]、[10]、[11]、[12]については、2000 年基準「工業製品付加価値額」、「ハイテク製品付加価値額」が減実質値を購買力平価換算した値を用いている。少したことが主たる要因である。また、日本ではこの年に、「論文数」、「国内特許出願件数」、「国外特許出願件数」、[1] 理学士数 ( 理学系大学学部での学士取得者数 ) 「技術輸入額」も減少している。この年に科学技術力が全体[2] 工学士数 ( 工学系大学学部での学士取得者数 ) 的に低下したことがうかがえる。[3] 研究者数 ( 第 6 章 1 節参照 )イギリスも 1991 年に科学技術総合指標の値が減少して[4] 研究開発費 ( 第 6 章 1 節参照 )いる。その背景として、1991 年に「研究開発費」、「研究者[5] 技術輸入額 ( 第 7 章 3 節参照 )数」、「技術輸入額」、「国内特許出願件数」、「工業製品生[6] 論文数 (SCI 収録論文数。第 7 章 1 節参照 ) 産額」、「ハイテク製品生産額」が減少していることを指摘で[7] 論文被引用回数 (SCI 収録論文の被引用回数。第 7 きる。ドイツでも 1993 年に、「研究開発費」、「研究者数」、章 1 節参照 )「論文数」、「工業製品付加価値額」、「ハイテク製品付加価[8] 国内特許出願件数 ( 自国への特許出願件数。第 7 章値額」が減少しており、その結果、科学技術総合指標の値2 節参照 )は横ばいとなっている。[9] 国外特許出願件数 ( 外国への特許出願件数。第 7 章このように、科学技術総合指標によって、複数の変量に2 節参照 )またがる特徴的な変動を明らかにすることができる。しかも、[10] 技術輸出額 ( 第 7 章 3 節参照 )主成分分析を通じて、個別の指標の変動と全体的な変化[11] 工業製品付加価値額 ( 第 2 次産業の付加価値額 ) が数量的に関係付けられているため、合成指標と個別指標[12]ハイテク製品生産額 (ハイテク産業の付加価値額 ) の相補的な連携を一層有用なものとしている。( 富澤宏之 )- 20 -
第 Ⅱ 部知識基盤、人材、教育
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