2007 年の写真の進歩 - 日本写真学会

し,ドーリー移動で最も加速度が高い結果を得,荷取扱者へ
の働きかけと梱包による緩衝の強化での対応を図るとしてい
る(76).岡山ら(東京農工大)は,アコースティック・エ
ミッション法を用いて,保存紙資料の耐折回数・引裂強さ・
引張強さ・ゼロスパン引張強さを測定し,この方法による紙
の物理的測定値が自然劣化した紙の劣化度評価に有効である
ことを示した(80).
9 月には第 2 回「映画の復元と保存に関するワークショッ
プ」が神戸・大阪で開催され,太田(大阪芸術大学)は映画
の復元について,とちぎ(東京国立近代美術館フィルムセン
ター)はフィルム・アーカイブの仕事と現状,森脇(京都府
京都文化博物館)は映画復元の歴史と地域の映画文化アーカ
イブ,石原(NPO 映画保存協会)は映画保存の里親制度と映
画学校について,平野(富士フィルム)は映画フィルムの種
類と特性,山本(IMAGICA ウェスト)はフィルム修復と復
元の方法,越智(IMAGICA)はデジタル・インターメディエ
イトとデジタル修復について,森田(撮影監督)は撮影者か
らの提言といった様々な角度からの講演があり,さらに
IMAGICA ウェストにて技術研修が行われた.劣化フィルム
の問題は写真業界と同様の悩みであり,映画界と情報交換や
連携することが望まれる.映像の保存では,「映画はフィルム
で」「デジタルもフィルムで」が世界の動きであるという.
平成 18 年度画像保存セミナーの講演内容を基に,「アナロ
グおよびデジタルによるアーカイブの現状と課題」が日本写
真学会誌第 70 巻 2 号に特集された.谷(東京大学史料編纂
所)は,古文書の調査・研究における写真・デジタル画像の
利用の変遷について,史料の研究利用と保存の両面での画像
保存を模索する東京大学史料編纂所での取り組みを紹介し,
問題点として画像データの技術の多様性が未知であることを
挙げた.また,すでに多様化してしまったデジタルデータの
有益な運用方法や基準となる仕様の構築が必要と述べている
(日写誌,70(2),77).井上(奈良文化財研究所)は,写真
の保存について,文化財写真の永久保存的記録という観点か
ら,銀塩大判のカラーポジと白黒フィルムによる撮影を推薦
している.また,デジタル画像の利用として採用した,PRO
Photo CD の規格に対する長期保存性への懸念を示している
(同,70(2),81).木目沢(国立国会図書館)は,デジタル
画像の長期的な再生可能性についてと題し,所属館での電子
出版物の長期保存と利用の可能性について,媒体・機器・OS・
再生アプリケーションの観点から動作確認をおこなった.全
体の 7 割弱の資料の利用に問題が生じたことからその解決策
を探り,最後にメタデータやデジタルデータ・フォーマット
の維持管理・標準化・規格化,著作権について,関係機関と
の連携・協力を求めている(同,70(2),84).本多(福井県
教育庁埋蔵文化財調査センター)らは,「福井豪雨」による水
害被災写真原板の状況と救済についての詳細を記した.写真
材料を考えると,水害に遭った場合には適確な専門的判断と
迅速な対応が不可欠である.今回の経験から,災害時の対応
マニュアルや災害復旧プログラムの作成,災害に遭わないた
めの予防対策の整備の必要性を説いている(同,70(2),91).
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また,11 月に開催された画像保存セミナーでは,金子(東
京都写真美術館)は文化財としての写真について,写真資料
が重要文化財に「科学・産業技術遺産」「文化財の調査記録」
での枠組みによって指定されてきた経緯に触れ,将来的には
芸術としての写真,つまり「近代化遺産」としての新たな捉
え方が必要との見解を述べた(画像保存,1).木下(東京国
立博物館)は,①見やすさ,②わかりやすさ,③居心地のよ
さを基本に展示空間づくりをおこなっている.文化財を安全
に配置するとともに,照度制限等の展示条件を満たしながら,
なおも美しい鑑賞環境を作り上げる照明デザインの役割につ
いて事例を挙げ解説した(同,2).山口(東京都写真美術館)
は,所属館の収集指針,作品管理および長期保存において重
要な温湿度管理・空気質の最適化・虫菌への対応,使用して
いる包装材料や保存方法,また展示における写真技法ごとの
照度設定について具体的に解説した(同,7).
7. 映画
玉城和明(富士フイルム)
7.1 概況
2007 年の日本国内における映画興行収入は,洋画邦画合わ
せて 1998 億円(前年比 97.8%),公開作品数 810 本(前年よ
り 11 本減),入場者数 1 億 6319 万人(前年比 99.2%)と一
昨年に比べ微減という結果であった.11 月末までの興業では
前年比 100%を超えていたが,正月興行の 12 月が前年の 83
%であったためこうした結果となった.
邦画の公開作品数は 407 本,興行収入は 947 億円,洋画は
403 本,1034 億円となり,一昨年と比べて再び洋画が邦画の
興行収入を逆転した形となった.一昨年は興行収入 50 億円
以上の作品が邦画で 6 作品あったのに対し,「HERO」「劇場
版ポケットモンスター」の 2 作品に留まっている.
洋画で興収 100 億円を突破したのは,「パイレーツ・オブ・
カリビアン / ワールド・エンド」1 作品のみであった.
スクリーン数は依然増加傾向にあり,昨年から 159 増え,
3221 となった.この傾向は本年も続く見込みである.その
内,シネコンのスクリーンシェアは 76%(前年比 104%)に
達している.
複合型商業施設の集客の核としてシネコンを設置する傾向
は変わっていないが,その結果シネコン同士の競合が始まっ
ている箇所もある.
文化庁は,日本映画・映像の創造,流通促進,人材育成と
普及,フィルムの保存・継承の推進を目的とした「日本映画・
映像振興プラン」の平成 20 年度予算を,対前年わずか減額
の約 20 億円とした.
米国の映画興行収入は,96 億ドル(前年比 105.4%)で,
それまでの最高だった 2004 年を上回り過去最高を記録した.
公開本数は前年ほぼ同数の 603 本であったが確実にヒットが
見込める「続編」に投資を集中し,好成績につなげた.
7.2 フィルム
富士フイルム(株)は業界初,デジタルインターメディエ