Create successful ePaper yourself
Turn your PDF publications into a flip-book with our unique Google optimized e-Paper software.
資 格<br />
(ケ) グローバルCOE教育研究拠点形成支援者のうち若手研究者の年齢構成<br />
71<br />
~<br />
66<br />
~70<br />
61<br />
~65<br />
56<br />
~60<br />
51<br />
~55<br />
COE助教 1 1<br />
COE特別研究員 1 1<br />
COE-DAC 1 1<br />
COE-PD 1 3 4<br />
COE-RA 1 2 16 4 23<br />
※ 年齢計算の基準日は2011年 5 月 1 日としている。<br />
149<br />
46<br />
~50<br />
41<br />
~45<br />
(コ) 大学院学生の学内外への研究発表状況(2010年度)<br />
a 博士課程前期課程(在籍者数:18名)<br />
36<br />
~40<br />
31<br />
~35<br />
26<br />
~30<br />
区 分 学術論文 学会等発表 翻訳<br />
件 数 9 8 0<br />
b 博士課程後期課程(在籍者数:26名)<br />
区 分 学術論文 学会等発表 翻訳<br />
件 数 55* 56 3<br />
* 著書分担執筆 5 件を含む。<br />
(サ) 研究成果物(2010年度)<br />
『東アジア文化交渉研究』第 4号 2011年 3 月31日刊行<br />
『東アジア文化交渉研究』別冊6 2010年7月31日刊行<br />
『東アジア文化交渉研究』別冊7 2011年3月31日刊行<br />
ICIS Oversea Publication Series Volume 1『A Selection of Essays on Oriental Studies of<br />
ICIS』 2011年 3 月31日刊行<br />
次世代国際学術フォーラムシリーズ第3輯『文化交渉における画期と創造-歴史世界と現代を通<br />
じて考える-』 2011年 3 月31日刊行<br />
周縁の文化交渉学シリーズ1『東アジアの茶飲文化と茶業』 2011年3月31日刊行<br />
周縁の文化交渉学シリーズ2『天草諸島の文化交渉学研究』 2011年3月31日刊行<br />
ニューズレター『Reflection』6 日本語、英語、中国語、朝鮮語版 2010年 7 月31日刊行<br />
ニューズレター『Reflection』7 日本語、英語、中国語、朝鮮語版 2011年 1 月31日刊行<br />
東アジア文化交渉学会機関誌『Journal of Cultural Interaction in East Asia』Vol.2 2011<br />
年 3 月刊行<br />
(シ) 経済的支援措置(2010年度)<br />
支援措置の名称 対 象<br />
<strong>関西大学</strong>グローバル<br />
COE (文化交渉学<br />
専攻)奨励金<br />
<strong>関西大学</strong>大学院東アジア文化研究科及び文学<br />
研究科の文化交渉学専攻に在学する大学院学<br />
生<br />
(ただし国費外国人留学生は除く)<br />
給付・<br />
貸与<br />
給付<br />
~25<br />
1件当たり支給額<br />
計<br />
(1)博士課程後期課程は、授業料<br />
と教育充実費の合計額(以下<br />
「学費」という。)とする。<br />
(2)博士課程前期課程は、学費の<br />
半額とする。<br />
(3)外国人留学生については、関<br />
西大学私費外国人留学生授業料<br />
減免申請を行うものとし、減免<br />
後の授業料( 7 割)をもって算<br />
定する。<br />
※ <strong>関西大学</strong>グローバルCOE(文化交渉学専攻)住宅家賃補助金として、文学研究科文化交渉学専攻に在学する大学院学生であって、本拠点が指定<br />
する住宅に入居する者(ただし国費外国人留学生は除く)に対して、月額 1 万円を補助する制度を設け、2008年度~2009年度はこれを実施してき<br />
た。2010年 4 月には新規募集を停止したが、2009年10月に採用された秋学期入学生 6 名(後期課程2名、前期課程 4 名)については、採用期間が<br />
終了する2010年 9 月まで継続した。